豪邸のこだわり・内装ピックアップヘリポート

プライベートヘリという選択肢

空の旅は人を魅了する特別な力があり、プライベートヘリコプターを所有すれば壮大な空の旅を何度も体験出来ます。交通手段として利用するだけでなく、地上からは見られない景色を見ることで世界が広がるでしょう。しかし、プライベートヘリコプターを利用するには、守らなくてはならないルールがいくつかあります。ここではプライベートヘリコプターについてまとめました。

プライベートヘリコプターを所有するには?

1.

飛行許可

プライベートヘリコプターを屋外で飛行させるには、国土交通省から許可や承認を得る必要があります。許可が必要となる空域として、空港等の周辺、高度150m以上、催し場所上空、危険物輸送や物件投下などがあります。上記の空域の飛行には飛行許可申請が必要であり、人口集中地区上空や夜間、目視外、人や物件から30mの距離を取らない飛行の場合は飛行承認申請が必要です。飛行許可や承認の申請にはオンラインサービスを利用することも可能です。申請に必要な書類や手続きの方式、書類の様式などの詳細は、国土交通省のホームページにて確認出来ます。

2.

運用地域

自分の思うままに空の旅を楽しめるのがプライベートヘリコプターの魅力ですが、プライベートヘリコプターを運用するには様々な法律や規則があります。プライベートヘリコプターを飛ばす空域によって、航空局通管制に従わなくてはならないかどうかが分かれます。指示に従う必要がある場合は、事前に飛行計画を立てて提出し、管制官と無線 で通信を取りながら飛行しなくてはなりません。

加えて、ヘリコプターを飛ばせる地域やヘリポートの利用には制限がかけられています。上記の制限に関しては、地方自治体の条例などによって定められているので、一度チェックしてみてください。

3.

ヘリポート

ヘリポートとはヘリコプター専用に作られた着陸場所であり、日本では航空法によって、ヘリコプターは許可された場所以外に離着陸できないとされています。そのため、プライベートヘリコプターを運用するには、パイロットやヘリコプターの所有者は、航空法に基づき、国土交通省から許可を得る必要があるのです。ヘリコプターを安全に運用するには、機体を定期的にメンテナンスすることも必要なので、専門の技術者に依頼してヘリコプターの安全性と寿命を確保する必要もあるでしょう。

4.

パイロットトレーニング

ヘリコプターを操縦するには、国土交通大臣の航空従事者技能証明が必要です。ヘリコプターの免許は主に3種類あり、自家用操縦士免許・事業用操縦士免許・定期運送用操縦士免許に分けられます。プライベートヘリコプターを操縦するには、上記のうち自家用操縦士免許が必要です。自家用操縦士免許の試験は17歳以上から受けられます。

なお自家用操縦士免を取得するにあたり、知識を身につけるだけでなく、航空身体検査も受診しなくてはなりません。ヘリコプターの操縦は、心身ともに健康でなくては出来ないため、航空身体検査を受けることが義務づけられています。詳しく紹介すると、内科・眼科・耳鼻咽喉科・精神神経科の4つがあります。特に重視されているのが視力であり、遠くのものを鮮明に見分けられなくてはなりません。

そして、試験には学科試験と実地試験があり、学科試験に合格すると実地試験に移れるシステムになっています。実地試験では航空局の試験官に同乗してもらい、実際に機体を操縦し、技量を見てもらいます。ヘリコプター操縦免許を取得するためのパイロットスクールもあるので、気になる方は資料請求をしてみてください。

プライベートヘリポートを所有する

1.

ヘリポートの個人所有は可能?

ヘリポートは手順さえ正しく踏んでいれば個人でも所有することが認められています。ただし、知識がないと準備を進めるのが難しいので、専門家に依頼して立ち会ってもらうと良いでしょう。

2.

ヘリポートの種類

プライベートヘリを所有するには、ヘリコプター専用の離着陸場所が必要です。航空法第79条により、ヘリコプターは、許可された場所以外で離着陸してはいけないことになっています。上記の法律は、交通アクセスや周囲の騒音などを考慮した結果、定められた法律です。ヘリコプターは利用目的に即した場所で利用が認められているのであり、どこにでも自由に設置出来る訳ではありません。

なお、ヘリポートには公共用ヘリポートと、非公共用ヘリポート、飛行場外離着陸場の3種類があり、プライベートヘリコプターは飛行場外離着陸場が該当します。公共用ヘリポートは国土交通省の航空局への申請や、誰でも降り立てる場所に設置したりしなくてはならないため、個人や企業が保有する屋上に設置することは困難です。

また、非公共用ヘリポートも公共用ヘリポートと同様の手続きが必要であり、設置する許可を得なくてはなりません。飛行ルートに高層ビルが存在し、飛行障害がある場合は許可が取り消されるケースもあるため要注意です。

一方で、飛行場外離着陸場は、航空局から許可を取れば設置出来る臨時のヘリポートです。ヘリポートは本来常設すべきものとされていますが、ヘリポートの建設と維持には莫大な費用がかかります。そこで、一定の条件を満たしていれば許可を得て離着陸することが可能になりました。

3.

HマークとRマークの違い

ヘリポートにはHマークRマークがありますが、Hはヘリポート(Heliport)の頭文字で、Rはレスキュー(Rescue)の頭文字です。Hマークのヘリポートは航空局に申請して許可を受けた、離着陸出来る場所。ヘリコプターの重さに耐えることができ、かつ周囲に着陸を阻害するものがないことの証です。それに対し、Rマークのヘリポートは緊急救助用スペースであり、基本的にヘリコプターは着陸できません。超高層ビルやビルの強度が弱いなど、何らかの問題があるため、Rマークの場合、ヘリコプターは着陸せず、空中に浮かんだまま救助することになっています。

4.

砂対策

ヘリコプターは離着陸をする時に、首脚のタイヤが石や砂などを跳ね上げ、事故の原因になることがあります。そのような事態を防ぐためにも、泥よけを車輪につけるなど、跳ね上げを防止する対策を施す必要があるでしょう。ヘリコプターの胴体は地面から浮いているため、砂の影響を受けにくいように見えますが、離着陸時には砂塵が舞い上がるので、エンジンの空気取り入れ口から侵入する可能性があるのです。ターボシャフト・エンジンの空気取入口にも、金網をかぶせたり、遮蔽用の板をあてたりして、異物の侵入を防ぐと良いでしょう。